求人広告などで見かける「インセンティブ」。

スタッフのモチベーションを高めるために導入・運用している企業が多く存在します。


しかし、インセンティブという言葉は見聞きしたことがあるものの、具体的な内容はよくわからないという人も多いのではないでしょうか。


本記事では、インセンティブの意味や混同されがちな言葉との違い、具体的な種類やメリット・デメリットなどを網羅的に解説します。


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インセンティブの意味とは


インセンティブとは英語の「incentive」が語源で、元々は「行動を促す刺激」「動機づけ」を意味する言葉です。


一方、求人や給与制度におけるインセンティブとは、「成功報酬」「報奨金」という意味で使われているのが一般的。

スタッフのモチベーションや生産性を高めることを目的として、一定の条件をクリアした人に給与以外の報酬や物品を与えたり、人事評価に反映したりと、企業によってさまざまなインセンティブが設定されています。


インセンティブと混同されがちな言葉との違い


インセンティブと類似している以下3つの言葉の意味を解説します。


• 報奨金
• 賞与(ボーナス)
• 歩合


・報奨金

インセンティブと報奨金は同じものと考えて問題ありません。日本語か英語かの違いだけであり、「報奨金」を「インセンティブ」と呼んでいるケースも多いためです。


・賞与(ボーナス)

インセンティブと賞与(ボーナス)は一見似ていますが、支給基準が異なります。


インセンティブは個人の成果(業績)を評価するもので、その成果の程度によって金額や支給内容が変動します。


対して、賞与(ボーナス)は個人の成果だけでなく、企業全体の業績にも連動するのが特徴です。

つまり、個人が素晴らしい成果を上げても、企業全体で業績が振るわなければ、賞与の金額が減ったりまったく支給されない可能性もあります。


・歩合

インセンティブと歩合もよく似た言葉ですが、支給の条件や方法が異なります。


インセンティブは、目標達成や一定の基準をクリアしたことに対して支給されるのが一般的です。

一方、歩合は達成やクリアが条件ではなく、「成果1件に対して◯円」など、実績にもとづいて積み上げ方式になっているのが特徴です。

「成果に対する報酬」という意味では、インセンティブの一形態ともいえます。


インセンティブの種類


インセンティブには、金銭的な報酬と金銭以外の報酬の2つがあります。

それぞれどのようなものか具体的に解説します。


・金銭的報酬のインセンティブ

金銭的報酬のインセンティブとは、設定されている条件を達成することで金銭が支払われる形態です。

名称は企業によって異なり、以下のようなものが存在します。


• 報奨金
• 業績給
• 出来高給
• 歩合給


どのような呼び名であっても、金銭で支払われる場合はすべて金銭的報酬のインセンティブといえます。

計算方法や支給方法なども企業によってさまざまですが、契約件数・売上高・達成率などに応じて算出されるのが一般的です。


・金銭以外を報酬とするインセンティブ

金銭以外のインセンティブには、以下のようなものがあります。


• 昇給・昇進・昇格などの評価
• 社内表彰
• 教育・スキルアッププログラムへの参加
• 旅行
• 物品の支給


上記はあくまで一例であり、内容は企業によって多岐にわたります。

求人に「インセンティブ有り」と書かれている場合、すべてが金銭的なインセンティブとは限らないため注意が必要です。


インセンティブ制度が設定されやすい職種・業界


インセンティブは個人やチームの成果・業績に連動するため、売上や業績に直結する職種に設定される傾向にあります。

具体的には以下のような職種です。


• 営業職
• 販売職
• ドライバー



営業職とひとくちにいっても、役割や業務内容はさまざま。

なかでも、金融・保険・不動産・MR・自動車業界などにインセンティブ制度が多く見られます。


そのほか、タクシーやトラックのように、運んだモノや人の量によって売上が変動するドライバーにもインセンティブが設定されている場合があります。


インセンティブの性質上、事務職のように成果を数値化しにくい職種や、直接的に業績や売上に影響しづらい職種には設定されない点は理解しておく必要があります。


インセンティブ制度のメリット


働く側にとってのインセンティブ制度のメリットは以下の3点です。


• 成果に見合った評価を得られる
• 逆転を目指せる
• 目標が明確になる


・成果に見合った評価を得られる

インセンティブ制度は、成果に見合った適切な評価を得られるため、納得感を得やすいというメリットがあります。

頑張って成果を上げれば上げた分だけ評価されるうえ、評価が形となり目に見えるため、働くモチベーションにもなるでしょう。


また、インセンティブは個人に対してだけでなく、チームや部署単位で設けられる場合もあり、結束が強まったり協力体制が強化されたりするメリットもあります。


ただし、インセンティブは頑張りや過程に対してではなく、成果に対する評価である点には注意が必要です。


・逆転を目指せる

インセンティブは、年上の人や勤続年数が長い人よりも評価されたり、高収入を目指せたりする点もメリットです。


制度の内容にもよりますが、インセンティブは年齢や勤続年数を考慮せず、純粋に成果を評価する場合が多いためです。


年齢や勤続年数は努力で覆るものではないため、それらに関係なく恩恵を受けられるのは大きなメリットといえるでしょう。


・目標が明確になる

インセンティブがあることで、目標が明確になるのもメリットです。

多くの場合、インセンティブには数的な支給条件が設定されているためです。


何をやれば良いのか、どのくらいやれば良いのかが不明瞭な仕事はモチベーションを保ちにくいものです。

インセンティブによって何をどのくらいやれば良いのかが明確になるため、意欲的に業務に取り組めるでしょう。


インセンティブ制度のデメリット


働く側にとってのインセンティブ制度のデメリットは以下の3点です。


• プレッシャーになる場合がある
• 収入が不安定になる可能性がある
• チームワークが乱れる可能性がある


・プレッシャーになる場合がある

インセンティブ制度があることで、「成果を出さなければならない」というプレッシャーにつながる場合もあります。


具体的には、個人で思うような成果が出ないときや、人との競争が苦手な場合、チーム内で自分が足を引っ張っていると感じてしまう…などが挙げられます。


性格によって感じ方は異なりますが、成果に対するプレッシャーがストレスになってしまう場合もあるため注意が必要です。


・収入が不安定になる可能性がある

給与制度によって程度は異なるものの、収入が不安定になる可能性がある点はデメリットです。


特に、給与額に対してインセンティブの割合が大きければ大きいほど、収入が不安定になりやすいです。

業界・業種によっては、成果を出しにくい時期があったり、不測の事態で成果を上げたくても上げられなかったりする可能性もゼロではありません。


インセンティブはメリットも多く魅力的な制度ですが、不安な場合は固定給や基本給の金額、インセンティブの割合を確認しましょう。


・チームワークが乱れる可能性がある

インセンティブが原因で、チームワークが乱れる可能性があります。スタッフ間・部署間で少なからず競争が発生するうえ、評価がはっきり分かれるためです。


自分個人や所属チームの成果を優先するあまり、顧客や成果の取り合いになるケースもあります。もちろん制度そのものが悪いわけではありませんが、関わる人や状況によってはこのようなことが起こる可能性があることは理解しておく必要があります。


インセンティブに関する注意点


最後に、インセンティブを関する注意点を2つ解説します。


・良いところだけを見て判断しない

インセンティブにはさまざまなメリットがありますが、良いところだけを見て判断しないことが大切です。


成果を上げれば確かに恩恵はあるものの、業務に対する明確な責任やプレッシャーがともなうという厳しい側面もあります。

インセンティブに対する考えが甘いと、現実とのギャップで早期退職に至ってしまう可能性もあるため、デメリットや業務内容もしっかり確認しておく必要があります。


・インセンティブはあくまで「プラスα」と捉える

インセンティブが設定されていても、収入額をイメージするときはインセンティブは無いものと考えるべきです。


特に入社直後は仕事に慣れる必要があり、思うような成果につながりにくいケースが多く、インセンティブが入ってこない可能性もあります。

業務に慣れたあとも必ず支給されるとは限らず、病欠や長期休暇などにより成果が上がらない場合もあります。


不測の事態を避ける意味でも、固定給のみで必要な収入を得られるかしっかり確認しておくことをおすすめします。


まとめ:インセンティブはメリット・デメリットをしっかり把握しよう


「成功報酬」「報奨金」を意味するインセンティブ。

金銭で支払われる場合や金銭以外の恩恵がある場合など、内容は企業によって大きく異なります。


頑張りを正当に評価してほしい人には適した仕組みである一方、競争が苦手な人や数字に追われる感覚が苦手な人にとってはストレスに感じてしまうかもしれません。


気になる求人にインセンティブが設定されている場合、どのような内容なのか、メリット・デメリットをしっかり把握し、自分に合っているかを見極めましょう。


2024年5月21日公開


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<執筆>

DOMO+編集部

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