あまり知られていない農家さんの仕事現場をドモ丸がレポートするよ!

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農家の仕事をもっと知りたい!農家の仕事をもっと知りたい!

多様化する食生活でミニトマトのニーズがアップしています。お弁当やサラダに手軽に添えられるミニトマトは育てやすい食品としても注目。その技術指導と就農支援で全国から注目されているJA伊豆の国果菜委員会ミニトマト部会 委員長の鈴木さんを訪ねてきました。

新規就農者増加と雇用創出。
伊豆の国市のミニトマト栽倍とは?

伊豆の国市が平成7年に新規就農者を受け入れ始めて約20年、ミニトマト農家が増え続けている。その大半は名誉農業経営士でもある鈴木幸雄さんが技術指導した新規就農者。約50軒の農家さんは13ヘクタールで年間11億5千万(平成29年)を売り上げる。鈴木さんは「ミニトマトは家族経営ではなく雇用型農業。小面積で収入があがりますが、手間がかかります。面積を増やし収益を増すには労働生産性の成果をあげるため年間を通してパートさんのチカラが大切」と話す。農家約50軒に対してパートさんが約230人。ミニトマト栽培は雇用創出でも地域貢献している。パートさんの役割は収穫とパック詰め。軽い労働で高齢者でも活躍できる。年間を通して収穫できるミニトマトは4月~5月が最盛期。和気あいあいとした職場で沢山のパートさんとともに実りの喜びが一段と高まる季節はもうすぐだ。

ハウス内は温度と湿度を制御、炭酸ガス発生機で光合成を促す環境が整い、鮮度と品質が保たれたミニトマトが一房に十数個びっしり実る。

支援体制の整う新規就農者に必要なことは?

ミニトマト栽培農家でもある鈴木さんの元では現在5名の研修生が新規就農を目指して働いている。「生産者一人に対してパートさん2~3人が必要」と話す鈴木さんは、生産技術だけでなく経営面でも地域を代表する農家さん。「農家をはじめるには土地・資本・技術・販路の確保に加えて〝労働力=雇用〟が大切。その他は国や地域、そしてJAとの繋がりで確保されるので尚更のこと」。全国的に売上不振となっている農産物の中で、今の食生活にマッチしているトマトの売上は伸びている。「需要が多く収穫を増やしでも価格が下落しないからこそ〝農業=製造業〟と捉え、経営を継続していくためにも労働力の確保が新規就農を成功させるための大きな課題です」と話す鈴木さんの新規就農者育成への情熱がひしひしと伝わってきた。

新規就農者=ニューファーマーのほとんどが異業種から新規就農で独立された方。彼らが生産するミニトマトは「伊豆ニューミニトマト」と名付けられている。

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